総固定資本形成(暦年系列)

4. 名目総固定資本形成の増加率の要因分解(価格要因と数量要因)

グラフ 年次 総固定資本形成(暦年系列) 名目総固定資本形成の増加率の要因分解(価格要因と数量要因)

データ出所

内閣府 四半期別GDP速報を基にGD Freak!が作成

 ロボット君のつぶやき

2018年の名目国内家計最終消費支出増加率は2.2%である。これを、数量要因と価格要因に要因分解すると、数量要因は1.1%、価格要因は1.1%となります。

(参考表) 名目総固定資本形成の成長率の要因分解(価格要因と数量要因)の数値テーブル

名目総固定資本形成成長率[%] 数量要因[%] 価格要因[%]
1995年 2.30 3.47 -1.17
1996年 5.56 6.47 -0.90
1997年 -1.73 -2.00 0.27
1998年 -5.25 -3.96 -1.29
1999年 -2.83 -0.96 -1.88
2000年 -0.27 0.51 -0.78
2001年 -3.75 -1.69 -2.06
2002年 -6.97 -5.06 -1.91
2003年 -2.37 -0.77 -1.61
2004年 -0.63 0.11 -0.74
2005年 2.91 3.09 -0.18
2006年 1.00 0.38 0.62
2007年 -1.54 -1.91 0.38
2008年 -2.70 -3.81 1.12
2009年 -12.28 -9.60 -2.67
2010年 -2.50 -1.59 -0.91
2011年 0.86 1.65 -0.79
2012年 3.09 3.54 -0.44
2013年 5.78 4.95 0.83
2014年 4.91 3.08 1.83
2015年 2.64 1.66 0.99
2016年 -1.15 -0.33 -0.82
2017年 3.95 2.97 0.99
2018年 1.60 0.59 1.01
2019年 2.04 1.32 0.72

数量要因は実質成長率、価格要因はデフレーター増加率に近似しています。



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更新日

2020-03-09

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