総固定資本形成(暦年系列)

4. 名目総固定資本形成の増加率の要因分解(価格要因と数量要因)

グラフ 年次 総固定資本形成(暦年系列) 名目総固定資本形成の増加率の要因分解(価格要因と数量要因)

データ出所

内閣府 四半期別GDP速報を基にGD Freak!が作成

 ロボット君のつぶやき

2023年の名目国内家計最終消費支出増加率は4.9%である。これを、数量要因と価格要因に要因分解すると、数量要因は2.1%、価格要因は2.8%となります。

(参考表) 名目総固定資本形成の成長率の要因分解(価格要因と数量要因)のデータ

下の表の項目が多く見づらい場合はチェックをはずしてください。

名目総固定資本形成成長率[%] 数量要因[%] 価格要因[%]
1995年 2.04 3.19 -1.14
1996年 5.93 6.78 -0.85
1997年 -1.70 -1.92 0.22
1998年 -5.50 -4.24 -1.25
1999年 -2.85 -1.08 -1.77
2000年 -0.06 0.63 -0.69
2001年 -3.34 -1.34 -2.00
2002年 -6.58 -4.79 -1.79
2003年 -2.18 -0.63 -1.55
2004年 -0.49 0.29 -0.78
2005年 2.88 2.97 -0.09
2006年 1.06 0.40 0.66
2007年 -1.71 -2.16 0.45
2008年 -2.56 -3.85 1.29
2009年 -12.42 -9.89 -2.53
2010年 -2.20 -1.30 -0.91
2011年 1.58 2.21 -0.63
2012年 2.43 2.77 -0.34
2013年 4.99 4.13 0.86
2014年 4.18 2.24 1.94
2015年 3.24 2.29 0.95
2016年 0.32 1.15 -0.83
2017年 2.61 1.62 0.99
2018年 1.69 0.60 1.09
2019年 1.34 0.55 0.79
2020年 -3.45 -3.59 0.14
2021年 2.22 -0.13 2.35
2022年 3.30 -1.42 4.71
2023年 4.89 2.10 2.79

数量要因は実質成長率、価格要因はデフレーター増加率に近似しています。



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更新日

2024-03-11

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