山形県の製造業の動向
4. 山形県の粗付加価値額の推移

データ出所
経済産業省 工業統計(従業者数4人以上の事業所,~2020),経済構造実態調査(全事業所,2021~)を基にGD Freak!が作成
ロボット君のつぶやき
2022年における山形県の製造業の粗付加価値額は前年比4.9%増の1兆2150億円。前年より増加となったのは3年ぶり。2022年において最も粗付加価値額が大きい業種は、電子部品・デバイス・電子回路製造業の4,229億円(製造業全体の37.0%)。次いで大きいのは、生産用機械器具製造業(1,076億円、9.4%)、食料品製造業(1,046億円、9.1%)、電気機械器具製造業(612.0億円、5.4%)、窯業・土石製品製造業(604.7億円、5.3%)、その他の製造業(497.9億円、4.4%)、金属製品製造業(458.9億円、4.0%)。※業種別の粗付加価値額は、従業者数30人以上の事業所では付加価値額となっているため、厳密には粗の付加価値額ではありません(公表されていないため)。ご了承ください。
(参考表) 山形県の製造業の粗付加価値額の推移
下表は、上のグラフの作成に用いた工業統計地域別統計表による山形県の事業所(製造業)の粗付加価値額と増加率の推移データです。
下の表の項目が多く見づらい場合はチェックをはずしてください。
[単位 : 億円、%]
年次 | 粗付加価値額 | 前年増加率 |
---|---|---|
[億円] | [%] | |
2002年 | 10,085 | - |
2003年 | 9,706 | -3.76 |
2004年 | 10,609 | 9.31 |
2005年 | 10,586 | -0.21 |
2006年 | 11,557 | 9.17 |
2007年 | 12,272 | 6.19 |
2008年 | 10,788 | -12.09 |
2009年 | 8,083 | -25.07 |
2010年 | 9,207 | 13.90 |
2011年 | 8,683 | -5.68 |
2012年 | 8,321 | -4.18 |
2013年 | 8,794 | 5.69 |
2014年 | 8,821 | 0.31 |
2015年 | 9,171 | 3.96 |
2016年 | 9,978 | 8.80 |
2017年 | 11,572 | 15.98 |
2018年 | 11,245 | -2.83 |
2019年 | 11,979 | 6.53 |
2020年 | 11,921 | -0.48 |
2021年 | 11,584 | -2.83 |
2022年 | 12,150 | 4.89 |
データ出所:工業統計(~2020)、経済構造実態調査(2021~)(経済産業省)
ここでの粗付加価値額は、従業者数30人以上の事業所に関しては付加価値になっており、厳密に粗の付加価値にはなっていません。
(参考表) 2019年 山形県の製造業の粗付加価値額と構成比率
下表は、工業統計地域別統計表による山形県の事業所(製造業)の業種別粗付加価値額のデータです。
下の表の項目が多く見づらい場合はチェックをはずしてください。
[単位 : 億円、%]
業種 | 粗付加価値額 | 構成比 |
---|---|---|
[億円] | [%] | |
製造業計 | 31,457 | 100.0 |
食料品製造業 | 3,332 | 10.6 |
飲料・たばこ・飼料製造業 | 387 | 1.2 |
繊維工業 | 405 | 1.3 |
木材・木製品製造業(家具を除く) | 362 | 1.2 |
家具・装備品製造業 | 238 | 0.8 |
パルプ・紙・紙加工品製造業 | 245 | 0.8 |
印刷・同関連業 | 267 | 0.8 |
化学工業 | 2,790 | 8.9 |
石油製品・石炭製品製造業 | 43 | 0.1 |
プラスチック製品製造業(別掲を除く) | 646 | 2.1 |
ゴム製品製造業 | 40 | 0.1 |
なめし革・同製品・毛皮製造業 | 175 | 0.6 |
窯業・土石製品製造業 | 1,229 | 3.9 |
鉄鋼業 | 443 | 1.4 |
非鉄金属製造業 | 642 | 2.0 |
金属製品製造業 | 1,199 | 3.8 |
はん用機械器具製造業 | 745 | 2.4 |
生産用機械器具製造業 | 2,738 | 8.7 |
業務用機械器具製造業 | 652 | 2.1 |
電子部品・デバイス・電子回路製造業 | 7,511 | 23.9 |
電気機械器具製造業 | 1,688 | 5.4 |
情報通信機械器具製造業 | 2,329 | 7.4 |
輸送用機械器具製造業 | 1,275 | 4.1 |
その他の製造業 | 2,076 | 6.6 |
データ出所:工業統計(~2020)、経済構造実態調査(2021~)(経済産業省)
表中に「X」がある場合、Xは非公表を意味します。
ここでの粗付加価値額は、従業者数30人以上の事業所に関しては付加価値になっており、厳密に粗の付加価値にはなっていません。
メタ情報/グラフタイトル一覧
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更新日
2025-04-08
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